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いまや電気温水器にかわってオール電化住宅の定番給湯器となったエコキュートですが、これは電気温水器がエコキュートに比べて製品的に劣っているということを意味しているわけではありません。

たとえば、耐久性について考えると、電気温水器は歴史の長い製品だけあってどの程度もつものかに関してすでに実績があります。
エコキュートはこの点に関して、製品化されてから10年程度ですので、実績として見られる期間がまだ短いと言わざるを得ません。

ただし電気温水器とエコキュートの違いとして、いちばん注目するべきポイントは耐久性ではありません。 ではどこがポイントかというと、電気温水器が電気ヒーター型のオール電化設備であり、エコキュートがヒートポンプ型のオール電化設備だという点です。

電気ヒーター型かヒートポンプ型か、この違いに注目してください。

電気ヒーター型の熱源は100％が電気です。オール電化住宅ですから、料金単価の安い深夜の電気料金が適用されるとは言え、100％が電気に依存するわけです（電化住宅ですから当たり前ですが）。

一方ヒートポンプ型は、ヒートポンプユニットのファンやコンプレッサーの稼働に電気を使うものの、大気中の熱を回収して増幅するため、熱源のすべてが電気ではないのです。おなじ量のお湯をつくる場合で、電気代が電気温水器の半分以下で済むのは、空気中の熱を利用しているからですね。

このことを頭に置いて次に進みますね。

いまオール電化住宅にとっての懸念材料となっているのが、燃料調整費の単価の上昇です。燃料調整費とは、簡単に言いますと、原油・ＬＮＧ（天然ガス）・石炭などの燃料の価格に基づいて設定される基準価格のひとつで、その変動分を反映して電気料金を調整する制度を「燃料調整制度」と言います。

2008年の化石燃料の高騰で、翌年1月から3月に燃料調整費が上昇したことは記憶に新しいところですが、この影響をもろに受けたのが、蓄熱型・ヒーター型の電化設備を使っているオール電化住宅のお宅なのです。

燃料調整費は燃料費調整単価×使用電力量（kwh）で計算されます。暖房・給湯・調理器など住宅の熱源のすべてを電気で賄い、家族の在宅時間の長くなるこの時期の燃料調整費の上乗せは、行政からの指示もあり、緩和策がとられましたが、化石燃料の価格は上昇傾向で推移していることから、今後また同じような状況になる可能性は十分考えられます。

同じオール電化住宅でも、太陽光発電やヒートポンプ給湯・暖房といった「自然のエネルギーと電気を組み合わせた設備」を電力会社が推奨しているのは、化石燃料の価格上昇のため、オール電化と言えども電気代の負担が重くなるケースがあるという事情もあるのです。給湯器の選択についても、電気ヒーター型かヒートポンプ型かという視点は持っておいていただきたいと思います。